Service提供サービス

B&DXでは日本企業が直面している6つの経営課題に加えて、戦略・人・業務・ITに分類される様々な課題解決支援をしています。

  • B&DX Capability
  • DX
  • イノベーション
  • レジリエンス
  • 人材X
  • パーパス経営
  • サステナビリティ

​DX

Issue 企業の抱える課題

想定外の社会変化が起こる中、企業は柔軟な対応が求められます。硬直化した企業構造を抜本的に見直すためには、DXを成長戦略と捉え、業務遂行を極限までデジタルに主導させ、人は新たな価値創造や顧客創造に注力できる姿に変革することが必要です。

Solution B&DXのビジネス

デジタルが業務を主導して遂行する仕組みの構築や意識改革により、人が価値創造に注力できる環境を構築します。
数多あるデータをビジネスに活用するため、全社員が分析力を駆使し、新たな価値を創造できる企業構造へ変革します。

​イノベーション

Issue 企業の抱える課題

VUCAの時代、企業の競争優位は長続きせず、常に異業種も含めたディスラプターの脅威にさらされています。こうした環境に対処するには、組織内に継続的にイノベーションを起こすことが求められますが、日本企業の多くが、成果を手にできていないか、過去の延長線上の改善レベルにとどまっています。

Solution B&DXのビジネス

継続的なイノベーションの実現には、イノベーションを起こせる組織への転換=組織文化の変革が必要です。B&DXは、新しいビジネスモデルやアイデアのインプットにとどまらず、社員の意識面・行動面の変革を促し、組織文化を根底から変える方法論をご提示します。

​レジリエンス

Issue 企業の抱える課題

不確実性の時代やVUCAという言葉で語りつくせないほど、現代企業は急激な変化に晒されています。
Covid19のパンデミックやウクライナ侵攻という予測不能な危機が、業績や存続を脅かす影響を及ぼし、気候変動や国家間の新たな対立の顕在化など、潜在的脅威は益々増大しています。
日本企業も例外ではなく、予測可能なリスクへの対応を強化し、更に予測不能な突発的脅威に対し、しなやかに立て直しができる企業体質(企業レジリエンス)を獲得する必要があります。

Solution B&DXのビジネス

予測困難なリスクが顕在化したとしても迅速に経営を立て直す、企業の「レジリエンス力」を高める仕組みの構築を支援します。

​人財 Transformation

Issue 企業の抱える課題

VUCAの時代には、変革やイノベーションを起こせる人財が求められます。実際、日本企業のトップが関心を寄せる経営課題では、常に上位に挙げられています。危機意識は持ちながらも、制度改革やエンゲージメント向上施策といった個別施策ではなかなか奏功せず、かといって外部からの採用もままならないというのが現状ではないでしょうか。

Solution B&DXのビジネス

B&DXは、中長期的な視座であるべき人財像を描いたうえで、経営層の発信と社内対話の促進による意識改革(心)、人財像と整合した一貫性のある制度改革(技)、組織文化を変革する行動改革(体)の三位一体での変革、「人財Ⅹ」を提唱し支援しています。

​パーパス経営

Issue 企業の抱える課題

創業理念を「パーパス」として時代に合うよう解釈しなおし、対話を通じて社員個々のパーパスとすり合わせていく。多様な人財を惹きつけ、エンゲージメントを高め、ビジョンや戦略の実行につなげる「パーパス経営」が注目されています。しかしながら、多くの企業では対外発信にとどまっており、社員の行動変化や組織文化の変革には結実していません。

Solution B&DXのビジネス

パーパス経営の要諦は「行動につなげること」にあります。B&DXでは、経営層のコミュニケーション戦略、管理職層の対話スキル向上、社員一人ひとりの行動を促がす方法論など、単なるビジョニングにとどまらない実践的な支援パッケージをご提供しています。

​サステナビリティ

Issue 企業の抱える課題

企業にとってのサステナビリティ(持続可能性)は、ともすると社会問題の解決への貢献をアピールする対外発信と捉えがちです。しかし本質は、事業戦略そのものにサステナビリティの要素を取り込み、あらゆるステークホルダーとの関係と、企業にとっての成長や収益性との両立をはかることで、「企業自身のサステナビリティ」を確保することにあるのではないでしょうか。

Solution B&DXのビジネス

あらゆるステークホルダーとの関係と、企業にとっての成長や収益性との両立を実現する真のサステナビリティ経営にむけて、B&DXは、戦略立案プロセスにおけるサステナビリティの取り込み、機能横断的な推進体制の確立、人財育成を提言、支援しています。

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