人財
Transformation

人を活かし企業価値を向上させる「人的資本経営時代」へ

グローバル競争の激化、デジタル化の進展など、劇的な、しかも連続的な環境変化に対応するために、事業創出・DX・企業風土改革等を
リードできる”変革人材”の確保が日本企業の喫緊の課題となっています。
変化の時代にあっては、人財こそが将来の企業価値を決定する最も重要な要素、資本となるのです。

B&DXが考える人財Xとは

日本企業も今まで人事部門が中心となり人財Xに取り組んできましたが、成功しているとは言えません。では、なぜ日本企業の人財Xは成功できなかったのでしょうか、以下の原因があると我々は考えます。

【日本企業が人財Xを成功できなかった原因】

•人財戦略が経営戦略・事業戦略と連動していない

•人事部門任せで、人財Xに対する経営層全体の意識が低い

•競争環境が激しくなる中で、これまでの延長戦上の人財では立ち行かなくなり、求められる人財像も大きく変化しているが、改めて人財像を定義することをしていない

•ジョブ型、エンゲージメント向上、タレントマネジメント等の1つの仕組みをパッチワーク的に現行の仕組みに組み込むだけで、抜本的に人財マネジメントの仕組み改革に取り組んでいない

•今までと行動を変えなくてはいけないという危機感が醸成できていない

•人事制度は変えても制度趣旨にあった運用ができない

•働きやすさの改善等、表面的な対応のみで人財のスキルアップ・マインドアップには取り組めていない

人財Ⅹを実現するには、２つの重要なポイントがあります。

第一に、経営戦略・時代背景・パーパスをもとに「あるべき人財像」を策定することです。日本企業は、人財を保有スキル中心にとらえがちですが、「あるべき人財像」には、スキルだけではなく、多様な経験等により培われる人間力やマインドも含まれることに留意すべきです。

第二に、あるべき人財像を創出するために、「意識改革（心）」 、 「制度改革（技） 」 、 「行動改革（体） 」 三身一体での改革を推進することです。永年にわたる組織の習慣を変え、文化を変革するのは容易ではなく、どの要素が欠けても人財Ⅹの成果は得られないのです。

意識改革

企業トップから自社のパーパスや戦略についてメッセージを発信し、従業員がパーパスや戦略を自分事化できるようにすることが肝要です。また、発信して終わりではなく、対話を繰り返し、自社のパーパスと従業員のミッション・役割との重なりを見出すことで、従業員に行動意欲をもたせることも大切です。

制度改革

企業のパーパス・経営戦略と人事制度（縦軸）が連動しているか、それぞれの人事制度（横軸）が連動しているかを検討して、人事制度を定めていく必要があります。個別の人事制度のみを調整したとしても暫定的な対応に終わり、効果は薄いでしょう。なぜなら、企業のパーパス・経営戦略があって初めて、それに合致する人事制度があるためです。パーパスや経営戦略から人財マネジメント方針を策定し、それに紐づく人事制度を構築していく必要があります。

行動改革

自社のパーパスや戦略を発信し人事制度を変えるだけでは、過去の習慣が根付いているため行動が伴わないません。従業員の日々の行動を変えるためには仕組みづくりが必要です。特に、日本企業においては、せざるを得ない状況を作り出し行動変革を促すことが肝要です。

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